Webflow構築

WordPressからWebflowに移行すべき7つのサイン

Daisuke K
マーケター

WordPressは、世界中のWebサイトの約43%を支えるプラットフォームです。10年以上にわたって多くの企業のWeb担当者に選ばれ続けてきた理由は明白です。豊富なプラグインエコシステム、開発者コミュニティの厚さ、初期コストの低さ——これらはWordPressが長年積み上げてきた揺るぎない強みです。

しかし、時代は変わりました。ノーコードツールの台頭、Webセキュリティへの要求の高度化、そして「Web担当者が自分で更新できること」への期待の高まりによって、10年前とは異なる選択肢が現実的になっています。

以下の7つのサインに心当たりがあるなら、WordPressからWebflowへの移行を真剣に検討する時かもしれません。

第1のサイン:プラグインの更新通知が常に溜まっている

管理画面を開くたびに「○件のプラグインが更新可能です」という通知が積み上がっている——この状況に慣れてしまっていませんか?

中規模のWordPressサイトでは、プラグインが20〜30個入っていることも珍しくありません。それぞれが月に1〜2回のペースで更新されるため、実質的に毎週何らかの更新作業が発生します。更新作業自体は数分で終わるとしても、問題はその後です。プラグイン同士の互換性が崩れてサイトが表示されなくなる、特定の機能が動かなくなるというトラブルは、現場のWeb担当者が一度は経験していることでしょう。かといって更新を後回しにすれば、パッチ未適用のセキュリティホールが放置された状態になります。

Webflowにはプラグインという概念がありません。フォーム、アニメーション、CMSなどの機能はプラットフォームに標準搭載されており、更新作業はWebflow社が担います。担当者が更新通知に追われることはゼロです。

第2のサイン:PHPのアップデートが怖い

「PHPのバージョンアップが必要です」という通知を見て、思わず後回しにした経験はありませんか?

PHP 8系への移行は、多くのWordPressサイトにとって大きな壁でした。古いテーマや長年使ってきたプラグインがPHP 8に対応していないケースが続出し、バージョンアップ後にサイトが崩壊した事例は枚挙にいとまがありません。「開発者に確認してから対応する」となると、依頼から対応完了まで数日〜数週間のタイムラグが生じます。その間、既知の脆弱性を抱えたまま運用を続けることになります。

Webflowはフロントエンドからインフラまで、技術スタック全体がWebflow社によってマネージドされています。PHPやサーバーOS、データベースのバージョンを担当者が意識する必要はありません。「インフラ担当を兼務している」というWeb担当者の方には、特に解放感が大きいはずです。

画像引用元:https://webflow.com/feature/hosting

第3のサイン:サイトの表示速度が年々遅くなっている

サイトを立ち上げた当初は快適だったのに、気づけばGoogleのPageSpeed Insightsで赤や黄色の評価が続くようになっている——よくある話です。

WordPressの表示速度低下の主な原因は、プラグインの蓄積です。キャッシュプラグイン、画像最適化プラグイン、SEOプラグイン……それぞれが独自のJavaScriptやCSSを読み込むため、ページの総リクエスト数が膨れ上がります。さらに、共有サーバーや低スペックのVPSで運用しているケースでは、アクセスが集中したタイミングでの応答遅延も避けられません。

Google Core Web Vitalsの評価が検索順位に直接影響する時代において、表示速度は単なるUXの問題ではなく、SEOの問題でもあります。WebflowはAWSのグローバルCDNを通じて静的コンテンツを配信します。サーバーのスペックを気にする必要がなく、世界中どこからアクセスしても高速に表示されます。

第4のサイン:セキュリティインシデントを経験した、または常に不安がある

CMSを標的にしたサイバー攻撃の90%以上がWordPressを対象としているとされています(セキュリティ企業Sucuri調査)。これはWordPressが弱いからではなく、プラグイン由来の脆弱性が放置されやすいという構造的な問題です。

第5のサイン:テキスト1行の修正でも制作会社に依頼している

「住所が変わったのでサイトを更新したい」「キャンペーンの日程を修正したい」——こうした簡単な変更のたびに、制作会社にメールを送って依頼していませんか?

HTML/CSSの知識がない社内担当者がWordPressの管理画面を操作すると、意図せずレイアウトが崩れるリスクがあります。そのため「安全のために制作会社に任せる」という判断は合理的ですが、1回の修正依頼に1〜3万円、対応まで3〜5営業日かかるとすれば、年間コストは相当な額になります。月3回の修正依頼で平均1万円とすれば、それだけで年間36万円。10年では360万円です。

Webflowのビジュアルエディターは、デザインの意図を維持しながら、HTMLやCSSの知識がない担当者でもコンテンツを安全に更新できる設計になっています。「デザインが崩れる心配をせずに自分で更新できる」という体験は、一度経験すると手放せないと感じる方が多いです。Webflowの編集モードを活用することで、更新スピードが上がり、タイムリーな情報発信が可能になります。

第6のサイン:多言語対応を検討しているがプラグインが複雑

海外展開や訪日外国人向けのサービス拡充を機に、サイトの多言語化を検討している企業が増えています。しかしWordPressで多言語対応を実装しようとすると、途端に話が複雑になります。

代表的な多言語プラグインであるWPMLは、年間ライセンス費用(ビジネスプランで約$99〜$199/年)に加え、設定の複雑さとテーマとの相性問題が付きまとします。翻訳メモリの管理、URLの設計(サブドメイン型かサブディレクトリ型か)、hreflangタグの設定——これらを正しく実装するには、かなりの専門知識が必要です。設定ミスがあればGoogleに言語別ページが正しくインデックスされず、多言語SEOの効果が半減します。

Webflowは2023年にLocale機能を正式リリースし、多言語対応を標準機能として提供しています。言語別のURLパス設定、hreflangタグの自動出力、ビジュアルエディターでの言語切り替え編集が統合されており、プラグインの追加購入や複雑な設定なしに多言語サイトを構築できます。

画像引用元:https://webflow.com/feature/localization

第7のサイン:「作り直すなら、ついでにデザインも刷新したい」と思っている

現状のサイトに不満はある。でも、「作り直すならどうせなら大幅に変えたい」という気持ちも同時にある——このように感じているなら、それはむしろ移行のベストタイミングです。

WordPressのテーマは、デザインの自由度において構造的な制約を抱えています。テーマが用意したレイアウトの範囲内でカスタマイズするか、PHPやCSSを深く触れる開発者が必要です。特に「ここだけ動きをつけたい」「このセクションだけ全幅にしたい」といったデザイン上のこだわりが、テーマのコードと衝突して実現できないケースはよくあります。

Webflowはデザインツールとして設計されており、Figmaで描いたデザインに近い自由度でWebサイトを構築できます。グリッド、フレックスボックス、カスタムアニメーションをコードなしで設定でき、「デザイナーが頭の中で描いたビジョンをそのまま出力する」感覚に近いと評されます。サイトのリニューアルと移行を同時に行うことで、制作コストと移行コストをまとめて最適化できます。一度のプロジェクトで「インフラの刷新」と「ブランドの刷新」を同時に達成できるのは、今このタイミングを活かす大きなメリットです。

まとめ

7つのサインを振り返ってみていかがでしたか?

  • プラグイン更新に追われている
  • PHPアップデートが怖い
  • 表示速度が落ちてきた
  • セキュリティに不安がある
  • 簡単な修正も外注している
  • 多言語化を検討しているが複雑
  • リニューアルも兼ねたい

これらのうち、3つ以上に心当たりがある場合、現在のWordPress運用は「限界費用」に近づいている可能性があります。

ただし、重要なのはWordPressが悪いのではないということです。WordPressは今もブログや大規模メディア、開発者が柔軟にカスタマイズしたいサイトにとって強力な選択肢です。問題は、「10年前に選んだツールが、今の自社の状況や目的に最適かどうか」という問いを立てることを忘れてしまいがちな点にあります。

Webflowへの移行が全員に正解というわけでもありません。しかし、今回紹介した課題に心当たりがある方には、一度選択肢を広げてみることをお勧めします。

まずは無料の移行診断から、現状のサイトに何が起きているかを一緒に確認しましょう。

Booostでは、WordPressサイトのWebflow移行診断を無料で提供しています。現状の課題整理から移行スコープの見積もりまで、お気軽にご相談ください。

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この記事を監修した人
Daisuke K
マーケター
2021年にCMOとしてIGNITEのへの参加を果たした。以前からマーケティング業界での勤務経験を有し、IGNITEでは海外市場向けのマーケティング戦略を展開している。あらゆる国や地域からの、BtoB、BtoC案件を総監し、海外進出を検討する日本国内の企業から、日本への参入を希望する海外企業までのサポートを行っている。
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